ChatGPTやGeminiの有料プランを仕事で使っている場合、その料金は経費になるといえます。

経費になるかどうかの基本ルール
「経費になるのかどうか。」といった基本ルールは、どんな内容だったとしても毎回同だといえます。
その支出が「事業の売上をつくるため」「事業の売上を維持するため」「事業の売上を減らすため」に必要かどうかといったこと。
そして、その支出を証拠書類とともに説明できるかによるといえます。
ChatGPTやGeminiは「ツール」だともいえるので、事業に必要なツールとして使っているなら経費になるといえます。
「すべて推し活に使っている。」という趣味の調べ物などがメインなら、経費はならないといえるかもしれません。
経費だと主張できるケース
たとえば、ChatGPTやGeminiを次のような使い方をしている場合には「事業の経費だ。」となったりするものです。
・ブログ記事やメルマガ、YouTube台本の下書き、構成作成
・提案書や議事録、マニュアルのたたき台
・翻訳(英訳・和訳)、英文メールのドラフト
・Excel関数、業務効率化の手順作成
・法令や制度の一次情報を調べるための導入用途
・業務に関する研修や学習(業務に直結する範囲)
などというような使い方であれば、事業に関連した使い方だといえるでしょう。
ただ「プライベートなことも聞いている。」ということもあったりするかもしれません。
「モテるための秘訣。」といったような。
そのような場合には、事業で使った割合(時間や回数、用途)を計算して、70%を経費、30%は事業主貸などにするといいといえます。
とはいっても「Googleにプライベートなことを聞いたから経費とプライベートにわける。」というのは現実的ではないでしょう。
なので、事業で使っているならChatGPTやGeminiの料金全額を経費にしていいといえます。
ChatGPTやGeminiのメールで送られてくる領収書をPDFなどで保管しておくことを忘れないようにすれば、経費となるといえるものです。
勘定科目は何を使えばいいのか
「ChatGPTやGeminiの料金は何の勘定科目にすればいいのか。」とも考えたりするかもしれません。
そんな勘定科目は会計上いくつか候補があるといえます。
・通信費:オンラインサービス利用料とした場合
・支払手数料:サービス利用料とした場合
・新聞図書費:情報・学習目的とした場合
・外注費:成果物の作成を外部に依頼したとする場合
・諸会費・雑費: 他に適当な科目がないとした場合
などと勘定科目には正解はないので、これらの科目を使ってみるといいといえます。
そして、基本的には、一度決めた科目を継続して使い続けるようにしましょう。
ただ、税務調査などで大事なのは科目名よりも「事業に必要であると説明できるか」だといえます。