売上高や利益額は「従業員ひとり当たり」でも計算していったほうがいいといえます。
売上高はひとつの正義
「売上を増やす。」
「利益を最大化する。」
「売上を最大化する。」といったことは、事業の指針のひとつにもなったりするものでしょう。
「財務指標は、結局売上がつくれれば改善する。」というのはその通りだともいえるものです。
それこそ、大きな資金調達を伴わず、コストもかけずに売上を増やすことができれば利益も増えていくので事業資金は貯まっていくといえます。
なので「売上を目標にする。」というのは、事業を営む際での指針になるものですし、銀行なども売上規模の大きい会社を評価したりするものです。
ひとり当たりの数字も確認する
「売上が伸びているのに利益が思ったよりも増えていかない。。。」と感じる場面が事業には訪れるかもしれません。
「何がいけないんだろう。」と。
などということがある際には、売上や利益をじぶんも含めた従業員数で割ってみましょう。
従業員数で割ることで「ひとり当たり売上高」「ひとり当たり粗利益額」「ひとり当たり純利益額」などが把握していくと良いといえます。
その従業員数はフルタイムで働いている従業員を「1」とカウントし、アルバイトの方などは「0.5」でカウントをしていきましょう。
毎月、月末の従業員数をカウントして、
ひとり当たりの数字を確認することで「生産性が上がっているかどうか。」を理解できるようになるといえます。
ひとり当たりの金額が給与の原資になる
「ひとり当たりの数字」というものを把握することで、事業の解像度も上がってくるものでしょう。
たとえば、ひとり当たり売上高の数字は業種によってかなり変わってくるといえます。
不動産の売買であれば「ひとりあたり数千万円」ということもあれば、美容室などであれば「ひとり当たり数十万円」などとかなりの差があるのです。
なので、把握すべきなのは「ひとり当たり粗利益額。」だといえます。
売上が大きくても、赤字販売やダンピング販売をしていればひとり当たり粗利益額は小さくなるものですし、
原価が少ない事業であればひとり当たり売上高は小さくても、ひとり当たり粗利益額は意外に多かったりするものです。
また、ひとり当たり粗利益額が従業員に対する給与の原資になるともいえるので、大きいほうが従業員への還元もできるものだといえます。
ひとり当たり金額を把握しながら生産性の増減や適正な規模感を意識していくと、筋肉質な事業になっていくものです。
