税理士にどこまで言おうか
税理士の方と顧問契約をしている場合。
折に触れて「経営会議」のようなものをおこなったりもするかもしれません。
わたしの場合であればお客様ごとに、
「毎月」といった場合や「四半期ごと」「年に一度」などの頻度でおこなっているといえます。
その際の「リアル。」「オンライン。」はケースバイケースだといえるものです。
などというような税理士の方と打ち合わせをするとき。
「どこまで伝えようか。。。」
「隠そうかな。。。」
「全部言っておくかなぁ。。。」と考えたりもするものでしょう。
すべて共有しておいたほうがいい
「税理士に隠しておいたほうが、売上が抜ける。」
「私的な経理を紛れ込ませられる。」
「ミスがあったときに税理士のせいにできる。」などと考えたりすることもあるかもしれません。
そんな「税理士にどこまで言うべきか。。。」となったら、すべて伝えたほうがいいといえます。
たしかに「売上を抜いている。」と伝えたら多くの税理士の方は「それは売上に計上しましょう。」と進言してくるものです。
売上を抜いてしまうのは、弁解ができない行為だからだといえます。
ただ、経費に関しては相談してみると方向性も見えてくる場合もあるものです。
「じゃあ、これは経費で申告していきましょう。」と意外に柔軟な対応をしてくれる税理士の方も少なくないといえるかもしれません。
「売上を抜くのは言い逃れができない。」といえるものですが「経費には解釈がある。」と税理士の方も柔軟に考えることもあったりするからです。
話ができない税理士なら
「いやいや、そもそも税理士の方と話すことなんてできないよ。。。」という場合もあったりするものでしょう。
「情報をすべて共有したいけど、そもそも情報を共有する場がないんだけど。」と。
そのような場合には、顧問税理士の方を代えてみるのもありだといえます。
「顧問契約の解約をするのは気が引ける。」
とも思われるかもしれませんが、税理士業を営んでいると契約終了はレアケースだといえないものです。
「新規契約があるように、契約終了もある。」といった感覚だといえます。
「情報が共有できないし、そもそもまともに話すことができない。」というのは、精神的な負担も時間の負担も少なくなかったりするものでしょう。
なので「話せないなら、代えるのもあり。」といった選択肢を持ってみるといいかもしれません。
「わりと話せる税理士さんだ。。。」という税理士の方も意外に少なくなかったりするものですから。
